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英語教育事情・中国&韓国

投稿日:2023-03-19 更新日:

中国・韓国の英語教育事情とは?―英語教育が発展していく国の特徴も紹介―

 

日本での英語に対する意識も少しずつ変わりつつありますが、まだまだ中国や韓国などに追い抜かれてしまっています。

その原因は、グローバル化に対する意識の違いと、英語教育の強化が遅れてしまっているためです。

しかし「日本以外の国は、英語教育にどんな力の入れ方をしているのか」と疑問に感じている方もいるのではないでしょうか。

 

そこで、今回は「海外の英語教育事情」、

中国と韓国にフォーカスしてご紹介していきます。

 

英語教育が発展していく国の特徴

 

英語教育が発展する国には、4つの特徴を持っていると言われています。

「ベネッセ教育総合研究所、グローバル教育研究室」では、英語教育が発展している国の特徴を以下のように挙げています。

 

【英語教育が発展している国の特徴】

 

  • 英語教育を早期から行っている。
  • 英語の指導の質が良い。
  • 英語を使用する実践の場がある。
  • 英語を身につけることによるインセンティブがある。

 

英語教師の質を重要視することによって発展したシンガポールや他民族で構成されているマレーシアは、英語を共通語として利用することで、国民の意識から英語に対する認識を変えているのが特徴的です。

また、ベトナムの場合は「英語を覚えている」ということで収入がアップすることから、さまざまな外国語を喋ることができる社会人が多いのが特徴です。

ベトナムは、学生も外国語の勉強に興味を持っている方が多く、英語だけではなく他の言語の教育も発展しています。

 

このように「英語ができないと情報・仕事もできない環境」になってきたことから、外国語の教育という面に注目・強化されています。

 

日本の英語教育の現状

最近では、ビジネスの世界だけではなく「情報」という分野でも英語のコミュニケーションが重要視されています。

何かの夢を叶える段階でも英語という手段は欠かせないものとなっており、SNSを流行させて世界に飛び立つためにも、国際的共通語である英語でコミュニケーションを取れるようになっていなくてはいけません。

しかし、日本におけるTOEFL® TESTの平均スコアは、アジア諸国の中でも2番目となっており、日本人が今後「必要な情報を手に入れる」ということでさえ、苦労してしまう可能性があります。

ただ、TOEIC®でも韓国・中国よりも低いランキングを維持している日本に対して、政府は2020年に改革を行いました。

改革の内容としては、小学校から英語を必修にすることや3・4年生では「外国語活動」の体験を行うこと。

そして、5・6年生からは教科として「英語」を取り入れるというものです。

さらに、教科書だけではなく音声も取り入れて英語を勉強することで「英語に慣れる」という環境作りを行っていきました。

しかし、TOEFL® TESTの平均スコアがあまりアップしないことから、さらなる改革が必要です。

 

中国・韓国の英語能力が上がった理由とは

 

ここからは、韓国・中国で英語教育が著しくアップした理由について、ご紹介していきます。

 

韓国

韓国では、1990年の金泳三大統領による改革により、コミュニケーションを重視した低学年からの英語教育が始まりました。

また、小学校に英語教育が義務化されたのは1997年前後であり、日本に比べて早く英語教育への転換が行われています。

現在の韓国では、「小学校3年生:週2時間」「5・6年生:週3時間」の英語授業が義務化されており、英語に触れる機会を日常から作り出しているため英語能力がアップしている理由の一つです。

さらに、韓国の各地には「英語村」と呼ばれる施設が設置されており、子どもたちが英語教育に没頭できるようなプログラムが行われています。

加えて、韓国の英語学習の最大の特徴は「フィリピン留学」です。

フィリピンの語学学校に留学している大半の生徒が韓国人であり、長時間のレッスン・厳しい規則(スパルタ教育)によって管理されているため、効率的な英語学習法として注目されています。

 

中国

中国では「使える英語」を目指したことにより、2001年から小学校の英語教育が本格的に施行されました。

大都市である北京や上海では1年生から習うことができ、そのほかの地方では3年生から週4回前後の英語授業が義務つけられています。

中国の面積は広いことから、効率的に英語教育を広めていくことが課題になっており、農村部の英語教育の実施を今後の目標に掲げています。

また、現在では農村部の英語教育の現状を打破するべく、オンラインでの英語教育が普及していき、2017年以降は1億2000万人以上の功績を残しています。

 

まとめ

 

今回は「海外の英語教育事情」について、ご紹介しました。

アジアの中でも英語教育に対する施策や行動が遅い日本は、最低でも2年生ごろから本格的に英語を学ぶ必要があり、英語授業だけではなく、英語教師の質も重要視していくことが大切です。

また「英語が必要」という日本人の意識をさらに高めていくことで、英語に対する姿勢も大きく変わってくることでしょう。

 

 

 

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